「老後に2000万円必要って本当なの？」

そんなフレーズを見ても、40代の女性は子育てや仕事、親の介護などに追われ、自分の将来に向き合う余裕がないでしょう。

でも“なんとなく不安”な今だからこそ老後の生活費を「リアル」に知って、今からできる準備を始めてみませんか？

この記事では40代女性に向けて、老後生活費の実態と、必要な貯金額、年金、支出の内訳、体験談まで分かりやすく解説していきます。

また簡単副業としてアンケート調査におすすめの大手企業3社を紹介し、それぞれの特徴やメリットをわかりやすく説明します。

老後の生活費はいくら必要？平均とリアルのギャップ

老後の生活費を考えるとき、まず知りたいのは「実際にいくらかかるのか」ということ。

平均的なデータと、現実的な出費には意外と差があります。

• 総務省の調査でわかる「平均的な老後生活費」
  
• 「実際にはもっとかかる」リアルな出費の内訳
  
• 都心と地方、一人暮らしと夫婦世帯の違い
  
• 「年金だけで生活できるの？」という不安の正体

総務省の調査でわかる「平均的な老後生活費」

総務省の家計調査によると、夫婦2人の老後生活費は月約26万円が平均とされています。

これは住居費を除いた金額ですが、実際には住居にかかる費用や医療費なども追加されることが多いため、実質的には月30万円近くかかるケースも少なくありません。

40代のうちにこの数字を知っておくことで、自分に必要な生活費を逆算しやすくなります。

平均だけでなく、自分の生活スタイルに合わせた想定も大切です。

出典：毎日新聞

「実際にはもっとかかる」リアルな出費の内訳

平均的なデータよりも、実際の出費は多くなりがちです。

たとえば高齢になると医療費が増えたり、孫へのプレゼントや、冠婚葬祭などの人付き合いの費用もバカになりません。

「予想外の出費」は必ずあると考え、ゆとりを持った資金計画が必要です。

老後は“現役時代よりお金を使わない”と思われがちですが、想像以上に出費は多いというのが現実です。

都心と地方、一人暮らしと夫婦世帯の違い

生活費は、住む場所や世帯の人数によっても大きく変わります。

たとえば東京都心で暮らす場合、家賃や物価が高く地方と比べて毎月数万円多くかかることがあります。

また一人暮らしは夫婦世帯よりも生活コストが低くなると思われがちですが、光熱費や食費はあまり変わらず、むしろ負担が大きく感じられることも。

自分がどこで、どんな形で老後を迎えたいのかを想像しながら、生活費のシミュレーションをしてみましょう。

「年金だけで生活できるの？」という不安の正体

老後の収入源として最も期待されているのが年金ですが、「年金だけで生活できるのか？」という不安を感じる人は多いです。

実際、国民年金の平均受給額は月約5〜6万円、厚生年金でも月14万円前後です。

夫婦2人で合計20万円に届かない家庭もあり、平均的な生活費に届かないケースもあります。

年金だけに頼らず、貯蓄や副収入をどう確保するかがカギになります。

老後資金はいくら貯めるべき？40代からの現実的な目標額

「いくら貯めれば安心なのか」は誰もが気になるところ。 

でも、生活スタイルや年金額によってその金額は変わります。

• 「老後2000万円問題」の正体とは？
• 生活スタイル別・必要な貯金額の目安
• 40代からでも間に合う資産形成の考え方
• 「貯められない」人がやりがちな落とし穴

「老後2000万円問題」の正体とは？

2019年に話題となった「老後資金2000万円不足問題」は、金融庁の報告書をもとにしたもので、多くの人が不安を感じるきっかけになりました。

内容は「年金収入だけでは老後の生活費をまかなえず、毎月5万円不足。30年で約2000万円足りない」というものでした。

ただしこの金額は一つのモデルケースに過ぎず、全員に当てはまるわけではありません。

大事なのは、自分の生活スタイルや年金受給額から“自分にとっての老後資金”を見積もることです。

2000万円という金額におびえるのではなく、「私はいくら必要なのか」を考えることが安心への第一歩です。

出典：京都銀行

生活スタイル別・必要な貯金額の目安

必要な老後資金は、どんな生活をしたいかで変わります。

たとえば「年に一度は旅行に行きたい」「趣味にお金をかけたい」という方は、月30万円以上の生活費が必要になり、定年後30年間で約3600万円になります。

一方で質素に暮らして月20万円なら、30年間で約2400万円。

質素に暮らして月20万円の人の場合、年金で月15万円受け取れるなら、不足分は毎月5万円、30年で1800万円が目安となります。

生活スタイルを見直しながら、貯金の目標額を設定すると現実味を持てます。

40代からでも間に合う資産形成の考え方

「もう40代だから遅い」と思う必要はありません。

老後までには20年以上の時間があります。

資産形成のコツは「時間を味方につけること」。

たとえば、iDeCo（個人型確定拠出年金）やつみたてNISAを活用すれば、毎月1万円でもコツコツ積み立てれば大きな金額になります。

複利の力で、10年後、20年後には想像以上の差になります。

また収入を増やすだけでなく、支出を抑える工夫も同時に行うとより効果的です。

「今からできることを始める」それが老後不安を減らす一番の近道です。

「貯められない」人がやりがちな落とし穴

「なかなか貯金ができない…」と感じる人には共通点があります。

たとえば「毎月の支出を記録していない」「無意識のうちに無駄な固定費を払い続けている」「必要以上に高い保険に入っている」などです。

中には将来の不安から高額な民間保険に加入しすぎて、毎月の家計が圧迫されているケースもあります。

大事なのは「貯金できない自分」を責めるのではなく、家計の仕組みを見直すことです。

「家計簿アプリを使って収支を見える化する」「固定費を削る」など、小さな改善が大きな安心につながります。

 

年金はいくらもらえる？自分の受給額をざっくり知ろう

老後の収入の柱となる「年金」。

自分がいくら受け取れるのかを知っておくことは、とても大切です。

• 国民年金・厚生年金のちがいと平均受給額
• 「ねんきんネット」で自分の年金を確認する方法
• 年金を増やす方法（繰り下げ受給・iDeCoなど）
• 年金だけに頼らない考え方が必要な理由

国民年金・厚生年金のちがいと平均受給額

日本の年金制度は大きく分けて「国民年金」と「厚生年金」の2種類があります。

自営業や専業主婦は国民年金のみの加入で、満額でも月6.5万円程度。

会社員や公務員だった人は厚生年金に上乗せされ、平均で月14万円前後を受給しています。

夫婦世帯の場合2人合わせて20万円前後です。

自分がどちらの年金に加入していたかを把握し、将来受け取れる金額を知ることが老後の生活設計に直結します。

「ねんきんネット」で自分の年金を確認する方法

自分が将来どのくらい年金をもらえるのかは、「ねんきんネット」で簡単に確認できます。

これは日本年金機構が提供している公式サイトで、基礎年金番号さえあれば誰でも検索可能です。

ここで受給見込み額や納付履歴をチェックすることで、「将来どのくらい足りないのか」「いつまでにいくら準備すればいいのか」が明確になります。

40代のうちに一度確認しておけば漠然とした不安が“数字”として把握でき、具体的な対策が立てやすくなります。

年金を増やす方法（繰り下げ受給・iDeCoなど）

年金を増やす方法もあります。

代表的なのが「繰り下げ受給」です。

通常は65歳から受け取れる年金を、1年遅らせるごとに約8％ずつ増やすことができ、最大で84％の増額が可能です。

またiDeCo（個人型確定拠出年金）を活用すれば、掛け金が所得控除され、税制面でも大きなメリットがあります。

さらに退職後もパートなどで働いて厚生年金に加入すれば、その分受給額が増えます。

収入源が少しでも増えると、老後の安心感は格段に高まるでしょう。

年金だけに頼らない考え方が必要な理由

年金制度は今後の人口減少や財政悪化の影響で、見直される可能性もあります。

実際「年金だけで生活できない」という声は年々増えています。

だからこそ「年金＋貯金」「年金＋副収入」など複数の収入源を持つ考え方が必要です。

つみたてNISAや不労所得、副業など収入の分散はこれからの時代のスタンダード。

特に40代は“まだ間に合う”年代です。

今から行動することで、老後の不安は大きく減らすことができます。

リアルな出費から考える老後の生活費内訳

老後は働かない前提で考えるからこそ、支出の把握が大事です。

見落としがちな出費に注意しましょう。

• 住居費（持ち家でも出費はある）
• 医療費と介護費の将来のリスク
• 食費・光熱費・通信費などの生活コスト
• 趣味・交際費・予備費など“見えない出費”

住居費（持ち家でも出費はある）

「持ち家だから住居費はかからない」と思いがちですが、老後も固定資産税や修繕費などがかかります。

築年数が古くなれば、屋根や水回りのリフォームが必要になり、100万円単位の出費も珍しくありません。

マンションの場合は管理費や修繕積立金もかかります。

賃貸であれば家賃が継続的に必要となりますが、年金の範囲で払えないと生活は破綻しかねません。

つまり住まいにかかるお金は老後も“ゼロ”にはならないという前提で考える必要があります。

医療費と介護費の将来のリスク

年齢を重ねると、どうしても病気やケガのリスクは高まります。

70代以降は病院に通う頻度も増え、医療費がかさんできます。

高額療養費制度があるとはいえ、歯科治療や予防接種など自己負担が必要な部分も多いです。

また介護が必要になった場合、在宅介護や施設入所には月10万円〜20万円かかることも。

自分だけでなくパートナーや親の介護に直面する可能性もあるため、「老後資金には医療・介護費を含めておく」ことが重要です。

食費・光熱費・通信費などの生活コスト

毎日の生活で必ずかかる費用が、食費・光熱費・通信費です。

年齢を重ねても、食費が劇的に減るわけではありません。

むしろ健康を意識して良い食材を選ぶと、若いころより食費が増えることも。

光熱費も年齢とともに冷暖房の使用時間が増えるため、電気代・ガス代も上がりやすくなります。

通信費は格安スマホを活用するなど節約できますが、ネット環境やサブスクなどの出費がかさむ場合もあるため見直しがカギです。

趣味・交際費・予備費など“見えない出費”

意外と見落としがちなのが、趣味や交際費です。

老後は自由な時間が増える分、趣味やレジャーにお金を使う人も少なくありません。

また友人や親戚の冠婚葬祭への出席や、孫へのプレゼントなど予想外の出費もあります。

こうした「見えない支出」は家計簿では見逃されがちですが、年間で数十万円単位になることも。

無理なく楽しむためにも、“余白”としての予備費をあらかじめ見込んでおくことが重要です。

先輩たちの体験談｜リアルな老後生活の実情とは

実際に老後を迎えている人たちの声には、リアルな実情が詰まっています。

• 「想定より生活費がかかった」60代女性の本音
• 「夫婦で助け合いながら切り詰めている」地方在住のケース
• 「一人暮らしは気楽だけど不安も多い」50代女性の不安
• 「早めに準備しておいて本当に良かった」という成功例

「想定より生活費がかかった」60代女性の本音

東京都在住の60代女性は、「年金と貯金で暮らせると思っていたけれど、実際には趣味や病院通いで思ったよりもお金がかかる」と話します。

特に冬の光熱費や、健康維持のためのサプリや運動施設の利用などが予想外だったとのこと。

「もっと余裕をもって備えておけばよかった」と、今でも後悔しているそうです。

「夫婦で助け合いながら切り詰めている」地方在住のケース

地方都市に住む60代の夫婦は、年金のみで生活しているものの、互いに健康であることを条件に成り立っていると言います。

「家賃がかからないので何とかやっていけているけれど、医療費が増えたら厳しい」とのこと。

日々の生活では自家菜園をしたり、交際費を削ったりと工夫を重ねています。

夫婦で協力すること、そして支出を最小限に抑える努力が必要だそうです。

「一人暮らしは気楽だけど不安も多い」50代女性の不安

夫を亡くし子どもも独立した50代の女性は、今は一人暮らしをしています。

「自由だけど、何かあったときに頼れる人がいないのが怖い」と話します。

生活費は切り詰められても、メンタル面での不安が大きく、老後資金だけでなく“支えとなる人間関係”の重要性を実感しているそうです。

お金だけでなく、心の備えも大切だそうです。

「早めに準備しておいて本当に良かった」という成功例

40代後半からiDeCoやつみたてNISAを始めた女性は、現在60代になって「年金だけに頼らなくて済む安心感がある」と話します。

「当時は月1万円がきつかったけれど、20年後にその1万円が自分を助けてくれた」とのこと。

小さな行動が将来の自分を助けるという、希望が持てるリアルな体験です。

今からできる老後対策｜40代女性におすすめの準備リスト

不安があって当たり前。

でも“今からできること”を少しずつ始めるだけで、大きな安心につながります。

• iDeCo・つみたてNISAで“老後資産”を育てる
• 支出を減らす家計の見直し術
• 公的制度をフル活用するための情報整理
• 働き方・副業・資格などの“収入源の分散”

iDeCo・つみたてNISAで“老後資産”を育てる

iDeCo（個人型確定拠出年金）は掛け金が全額所得控除されるため、節税しながら老後資金を準備できます。

つみたてNISAも、投資による利益が非課税になる制度です。

どちらも20年単位での積立が前提のため、「今始める」ことが重要です。

月5000円からでもコツコツ積み立てていけば、将来の安心材料になります。

40代の今が、まだ“間に合う最後のチャンス”かもしれません。

支出を減らす家計の見直し術

老後資金を確保するためには、収入を増やすだけでなく「支出を減らす工夫」も非常に大切です。

特に効果的なのは、固定費の見直し。

たとえば不要なサブスクや使っていない保険の見直し、スマホを格安プランに切り替えるだけで月に数千円の節約になります。

また毎月の食費や日用品の購入も、まとめ買いやセールを活用することでコストダウンが可能です。

節約というと「我慢」と思いがちですが、無駄を減らすだけで暮らしの質は落とさずに支出を減らせます。

大切なのは、1円単位にこだわるよりも「見直す習慣」をつくること。

40代の今から家計を整えておけば、老後の生活にゆとりが生まれます。

公的制度をフル活用するための情報整理

老後の生活費を支えるうえで、公的制度の活用は欠かせません。

しかし「制度がたくさんあってよく分からない」という人も多いのが現実です。

まず確認したいのは、年金・医療・介護・住まい・就労支援などの基本的な制度。

厚生労働省や年金機構、住んでいる自治体のホームページを見ると、自分が利用できる制度の情報がまとめられています。

また万一に備えて「高額療養費制度」「介護保険制度」「住宅支援制度」などもチェックしておきましょう。

情報は「知っているか知らないか」で差が出ます。

紙での資料にまとめたり、スマホでスクショを残しておくだけでも役立ちます。

「知らなかった…」で損をしないよう、早めに整理しておくことが安心につながるのです。

働き方・副業・資格などの“収入源の分散”

老後の生活を支えるには、収入を「年金だけ」に頼らない考え方が必要です。

40代のうちにできることとして、副業や在宅ワーク、資格取得などで「収入源を増やす」ことが注目されています。

たとえば、パートなどで働いて厚生年金に加入すれば年金額も増えますし、在宅でできるライターやデータ入力の仕事も人気です。

また医療事務や宅建など40代からでも目指せる資格も多く、自分の強みを活かせば長く働くことが可能です。

「今さら無理」と思う必要はありません。

小さな仕事でも「自分で稼げる」という自信と安心感が得られます。

収入の選択肢を複数持っておくことで、もしものときにも柔軟に対応できる“強い老後”がつくれます。

専業主婦がアンケート調査で副業を始めるなら？初心者にもおすすめの企業3選

副業が当たり前になりつつある今、スマホ1つで始められるアンケート調査が注目されています。

中でも信頼性が高く安心して利用できる企業に登録することが、継続して稼ぐための第一歩。

アンケート副業におすすめの大手企業は、次の会社です。

• 株式会社ネオマーケティング：高単価調査とモニター案件が魅力
• イプソス株式会社：世界最大級のグローバル調査企業
• 株式会社マクロミル：国内最大級のアンケートモニターサイト

私の関連記事「専業主婦がアンケート調査で副業を始めるなら？初心者にもおすすめの企業3選」で詳しく説明してますので、読んでみてください。

まとめ｜老後の不安は「今の行動」で減らせる

老後の生活費に不安を感じるのは当然ですが、それは「何も知らないから」かもしれません。

「 自分の年金額を知ること」「支出の内訳を把握すること」「今できる備えを始めること」が大切です。

40代というタイミングは選択肢が多く、軌道修正がしやすい貴重な年代です。

「何から始めればいいかわからない」という方こそ、この記事をきっかけに一歩踏み出してみましょう。